多様化するネットマーケティング

リアルタイムウェブ化、スマートフォンの躍進、ソーシャルネットワークの普及などにより、ネットマーケティングは多様化している。2010年から2011年にかけてのトピックをピックアップしてみた。

Youtube、Twitterの浸透

かつては新興メディアであったYoutubeも、尖閣ビデオ流出問題ではたびたび一次ソースとしてたびたびマスメディアに取り上げられた。Youtubeにアップロードされた違法性の有無にはあまり触れず、マスメディアはあえてYoutubeを利用することで報道が可能となった。
Twitterでは、従業員が守秘義務を超えた内容をツイートして会社が謝罪に追い込まれたり、芸能人の不倫問題がTwitterから情報発信されるといったことがあった。かつてミクシィなどでも起こっており、これらはTwitter云々の問題ではなくリテラシーの問題であるといえる。かつては一部のネットユーザーが利用するにすぎないTwitterも、利用者が1,000万人を超えることで日常に浸透した。情報発信が、スマートフォン＋Twitterとなり、今後もこういった問題は起こり得るといえる。

ペニオクとフラッシュマーケティング

2010年から2011年にかけて話題になっていたのは、ペニオクとフラッシュマーケティングであろう。ペニオクとは、ペニーオークションの略。基本的にはオークションサイトであり、そこでは一般的な家電やブランドファッションが競りにかけられる。入札者は例えば1円単位で参加する（1ペニーから、という名前の由来がある）。一般的なオークションと異なるのは、入札したユーザーも入札できなかったユーザーも、どちらも入札金額を失うことである。一つの商品に何百人何千人と群がると、落札したユーザーは支払う金額が少なかったとしてもその背後に膨大な入札金が積みあがる。通常のオークションとは性質が異なるため、消費者庁へ苦情が殺到し、サービス停止をする運営者が続出した。確かに悪質なサイトがあったことは事実である（自動的に落札金額を吊り上げ、ユーザが決して落札できない仕組みを作っていたサイトもあった）。しかし、有料で入札するという、ペニーオークションの特色があるからこそ、最新の製品が数百円で落札できるのであって、そこを理解できてないユーザが多数いたことも事実であろう。

フラッシュマーケティングも話題となった。フラッシュマーケティングとは、クーポンの共同購入であり、しかもそれが時限式である。また、スマートフォンなどと連携して位置情報と絡めたサービスもある。非常に高い割引率が話題となり、急速に広まった。
店舗は時間限定、人数限定などで高い割引のクーポンを提案し、ユーザがそれを希望し、希望人数が一定以上集まれば取引成立となるものである。共同購入は古くからある手法だったが、ソーシャルテクノロジーを組み合わせることにより、取引が成立しやすくなり、また、このサービス自体の認知が拡大した。スマートフォンユーザの増加と、Twitterなどのユーザが増加したことで成熟してきた手法であるといえる。

例の「おせち騒動」は記憶に新しいが、これはフラッシュマーケティングに起因した問題というよりは、単に店舗の品質管理の問題である。しかし予想を遥かに超えた注文が殺到した背景には、ソーシャルの持つクチコミの爆発力があるといえる。

（Jagat infoより）（クロスメディア研究会）

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