社員のモチベーションを向上させる賃金・評価制度の適正化

企業の活性化と業績向上にむけて、次世代を担う人材確保と育成がカギになってくる。

適材適所を目指した人材育成を支えるのが、賃金・評価制度の整備・改善であろう。
現在では、従来の「年齢・勤続年数」に合わせて毎年給与を上げていくスタイルから、「能力・仕事の
内容・仕事の成果」に応じて給与体系を決定している企業が多くなってきた。

とはいえ、中小の印刷企業にとっては、情報やノウハウの不足、専門スタッフ不在等の理由から、
既存のマネジメントシステムを抜本的に変えることは難しい状況にある。
また熟練度を必要としたり、社員の定着を優先する現場では、一律に成果主義を導入することが
必ずしも最適とは言えない場合もあろう。

単に賃金制度だけを見直すだけでなく、長期的な視野に立って人材を育成し、モチベーションを向上
させていくための評価制度、教育計画までを含めたトータルな人事システムの構築が必要である。

年功序列型を切り捨て、いきなり賃金制度だけを成果型に変えても実情に合わないケースも出てくる。
社風や職場環境を考慮し、会社の経営方針やマネジメントシステムを明確にした上で、自社のサイ
ズに見合った賃金制度を整えていくことが求められている。

具体的な成果型人事・賃金制度の導入に際して重要なポイントは、年功序列型のメリットを残しな
がら、「何を基準にして給与を決めているか、評価方法はどうなっているのか」という給与改訂のル
ールを社員全員に規定化して公開しておくことである。
決定基準を明確にすることが、会社全体の経営方針を強化することにもなる。

ルール化には、人事担当部門だけでなく他部門の社員を巻き込み、全社プロジェクトとして進めた
方が社員の理解や協力を得やすくなることも考慮する必要がある。

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